ジャングルから、生物多様性のGoogleへ
自然資本
2026.05.16
早稲田大学 政治経済学部「気候テック 起業創造演習」Season3
起業家講師：Biome CEO
藤木 庄五郎
モデレーター：GMO VenturePartners
村松 竜
皆さんこんにちは。株式会社バイオームの藤木といいます。
僕はもともと京都大学で研究者をしていました。生物多様性の定量化技術の開発をやっていました。
生物多様性の課題について、人生をかけて取り組んできましたし、残りの人生も捧げようと思っています。今日は、研究者だった僕がなぜ起業という道を選んで、ビジネスとしてこの課題に挑むことにしたか、その話をします。
100万種が、消えようとしている
その前に、生物多様性の問題とは何か、何が起こっているか話しますね。
生物多様性って、定義がとても複雑で、「生態系」「種」「遺伝子」という3つの多様性のつながりを表す概念です。「なんだそりゃ」と思いますよね。評価がすごく難しくて「この場所は生物多様性が高い」と言い切れる定義がまだ曖昧なんです。
ある場所にいろんな生き物がいても、全部外来種だったら、いい場所と言えるのか。そういう難しさがある領域で、それゆえに社会実装が進んでこなかったんですね。
CO2なら「何トン削減しました」と数字で語れるし、削減がルールになって経済に組み込まれた。でも生物多様性は数値化がむちゃくちゃ難しく、なかなかルールメイクができなかったんです。
経済合理性に組み込まれてこなかった結果、何が起きたか。
2019年、IPBESという国連系の政府間組織が出したレポートで、約100万種の生物が絶滅の危機にあると発表されました。地球上の既知の全生物が180万種と言われている中で、とんでもない数字です。しかもこれが「数十年以内」に起こりうる、と。学術的には、今はもう「大量絶滅」のフェーズに入ったとも言われています。
こうなると何が起きるか。特に食料生産が厳しくなると僕自身は危惧しています。世界の農業は昆虫の授粉に支えられている部分が大きく、昆虫の働きが弱まれば食料生産に直結します。病気が増えることも危惧されています。結局は人間の食と健康、存続の問題になっていく。
この10年でなんとか目処をつけないと、ずるずる絶滅が進んで、地球のインフラは終わっちゃいます。だから皆さんにも喫緊の課題として捉えてほしいと思います。
野宿とイノシシ狩りの日々
こうした危機感を抱えて、僕は「生物多様性の数値化、定量化技術の開発を人生のテーマにしよう」と決めました。2010年代、この分野では世界的にほとんど何もできていなかった時期に、僕は学生でした。ちょうど皆さんと同い年くらいの頃です。
何をやっていたかというと、日本ではなくて、熱帯インドネシアのボルネオ島にいました。オランウータンで有名なところですね。環境破壊の最前線に行こうと思ったんです。当時「最前線」と言われていたのはアマゾンかボルネオの2択だったんですね（笑）。
現場では、生物をひたすら調査して回っていました。現地の村人にあの手この手で求人をして、協力を仰ぐことから始めました。現地の人達のジャングルに対する知見は本当に頼りになるからです。
3か月ほど現場で野宿して、ひたすら生物調査をする。村から離れて、東京都くらいの広さを何往復も駆けずり回るような調査です。
ジャングルだから食べ物もない。時にはイノシシをナタと槍を持って追いかけて獲ることもしました。反撃されるのが怖いんですが、泳いでいる時がチャンスなんですよ。だから泳いでいるイノシシを見つけてみんなで水に入っていって「囲えーっ！」って倒して食べる。カエルも食べる。タンパク質は貴重でした。
村松：・・・学生時代の話ですよね？
藤木：学生時代です（笑）。
野宿生活は累計で2年くらい。僕自身、何度か死にかけています。ひどい熱病になった時は、2週間ほどで筋肉がまったく動かなくなって、全身にハエがたかってきて、払う気力もなく「もうダメだ」と思いました。生活しているだけで毎日が危険な野生動物や病気との戦いでした。
あまりにも過酷で、10人雇っても2か月経つと3人くらいに減るんです。病気や怪我による離脱、そして逃亡。逃亡が一番多かったですね。朝起きたらいなくなっていて、「あいつどこ行った？」「あいつはたぶん帰った」ということも多かったです（笑）。
村松：・・・そこまでしないと、調査データは取れないんですか？
藤木：取れないですね。現地データがないと評価ってできないんです。
今のAIと同じ、学習用のデータがなければ何も始まらないのと同じです。実は僕の研究は、こういう泥臭いことからかけ離れた「衛星画像」でエリアを評価するというものだったんですが、現地データを得る作業を、累計5年くらいやっていました。
360度、地平線まで木が1本もない
人生をかけて生物多様性を守りたい一心でやっていましたが、いろんな課題に直面するようになりました。
まず「現地データを取るのが大変すぎる問題」。
これは「大変だから嫌だ」という話ではなくて、コストが合わない。苦労して得たデータで評価ができても、コストがかかりすぎているから、商品に付加価値をつけても回収できない。経済合理性がない。現地調査コストを下げることがこの領域で一番求められていることだと感じました。
2つ目は、もっと根源的な経済合理性の問題です。
ボルネオのジャングルには本来、60メートルとかの、二十何階のビルの高さほどの巨木がそびえ、その周りに3次元的に、いろんな生物が棲んでいるような森があります。
それが、視界360度、地平線まで木が1本もない。日本の2倍の面積があるボルネオ島で、わずか10年の間に、地形が変わるほどの規模でジャングルが破壊され、開発が進んだのを目の当たりにしました。
なんでこんなことが起こるんだろう。モヤモヤとずっと考えていました。
でも結論は当たり前でシンプルで、環境って壊せば壊すほど儲かるんです。
森林は維持するより切り開いた方が儲かる。木は売れるし、切り拓いた場所で農業をすればもっと儲かる。オイルパームを植えれば油を採って売れる。
この経済合理性、環境は壊した方が儲かる世の中がある限り、基本的には解決に向かわないだろうと。
じゃあ逆に、この力を利用できないか。破壊に向かうエネルギーを、保全に回せれば世の中は変わるんじゃないか。馬鹿みたいに単純なんですけど、「環境を守ったら儲かる」というしくみが作れたら世界は変わるやん、と思ったんです。
でも、マジでうまくいっている例がなかった。だからモデルケースを自分で作ろうと思った。それが株式会社バイオームです。
生物多様性のGoogleになろうぜ
研究者をスパッと諦めて、会社を立ち上げました。
僕はインターネット黎明期のビフォー・アフターを知っている世代なんですが、あの時、何が起こったかというと、あらゆるものがデジタル化していったんですね。
Amazonって、商品をデジタル化して巨大マーケットを生み出したんですね。
Facebookなんか面白くて人間関係をデジタル化したんですけど、そしたらまた巨大なマーケットができた。
イデオロギーをデジタル化したのがXですね。
一方で、「自然ってデジタル化してないじゃん」。
もし自然をデジタル化したら、同じようにひとつマーケットが立ち上がるんじゃないか。スマホで生物データを集めるしくみが作れないだろうか。僕がジャングルを駆けずり回って集めていたデータを、現場にいる人たちのスマホから集められないか。
「生物多様性のGoogleになろう」
と、起業を決意しました。
家賃1万2千円、売上ゼロの3年間
ジャングルにいた研究者が、急にビジネスの世界に飛び込んだわけで、創業当時は、本当に苦労に苦労を重ねました。2〜3年間、売上ゼロで、僕は3年間ほど収入がありませんでした。奨学金の貯蓄を切り崩しながら、だましだまし生きていました。
京都で不動産屋に行って「この辺で一番安い物件を見せてください」と頼みました。家賃1万2千円。風呂なし、トイレ共用でした。
とにかく人より働こうと、元旦に仕事始め、大晦日に仕事納め、休日なし。睡眠時間を3時間まで削った時期もありました。アプリも独学で、「Java入門」という本を読みながらコツコツ作りましたね・・・。今思うと恥ずかしいですね（笑）。国内のほぼ全種、8万種のデータベースと、名前を判定できるAIを全部、独学で組み込みました。
投資家にも会いに行きました。「生物多様性を守るのでお金を出してください！」とお願いするんだけどさんざんで。取れるだけアポを取って回りました。
「君ね、生物多様性を守りたいって言うけどね、それはボランティアがやることだよ」 ってよく言われました。
「うっせえ！」って喧嘩したこともありましたね（笑）。「生物多様性じゃなくて釣りのアプリ作りなよ。」と謎のアドバイスをもらうこともありました。
1000回やれ
2年回って得た教訓はシンプルで、「試行回数って大事だな」ということでした。
0.1%しかうまくいく確率がないなら、1000回やれ。それだけの話でした。投資家にもいろんな人がいるから、1000人当たれば1人くらい出してくれる人がいる。あまりにも回りすぎて「京都に生き物好きのバカがいるぞ」と評判にもなって、だんだんと応援してくれる人が現れてきたんです。
本当に涙が出るほど嬉しかったです。「ああ、やっと生物多様性の事業が始められるぞ」「やっと自分に給料が出せる日が来たぞ」って。
最終的に6億円ほど資金を集めて、3年前にようやく黒字化しました。
リアル版ポケモンGO
今でこそ「ポケモンGOのリアル版」と言ってもらえるようになりましたが、コンセプトは「アウトドアの体験を変える」ことでした。
たとえば「釣り」を定義しているのは道具だと思うんです。釣り竿と糸と針がなかったら釣りは成立しないですよね、釣り産業という巨大産業は、道具があるおかげで成り立つ体験です。同じように、「バイオーム」というアプリがあることで成立する「生物探し」というカテゴリーを作ろうと思いました。
アプリ内ではレベルが上がっていったり、SNS要素やマップ、図鑑もあります。とにかく「楽しい体験」にしようと決めて作りました。「環境を守るためにこのアプリをやりましょう」という打ち出しには絶対しないと決めていました。
最初のリリースでは、初日に2000ダウンロードを集中させてApp Storeのランキングに載せる、という戦略を立てました。ランキングに載ると、さらにダウンロードが増える好循環が生まれるんですね。
広告費を出すお金がなかったので、「誰かに宣伝費を出してもらう」ことに知恵を絞りました。大企業とのコラボ企画をいくつも提案し、大企業が自分たちの広告宣伝費でBiomeを広げてくれるよう工夫しました。お金をもらいながら宣伝してもらう案件をひたすら作っていったんです。
みんなが遊んでいるだけで
今は127万人、日本人の100人に1人がこのアプリを使ってくれています。みんなが楽しくコレクション感覚で遊んでいるだけなんですが、裏側では、僕がインドネシアでやっていた「ここにどんな生物がいるか」という調査を、みんなにやってもらっているんです。
日本中からデータが集まってきて、どのエリアにどんな種が生息しているかが分かるようになってきました。希少種も7%ほど含まれていて、オンシーズンで1日1万件前後、今こうして話している間にも数百件のデータが集まっています。
これが、生物の現地データを集めるコストを下げることへの僕の中の答えでした。
学生：僕は虫が好きじゃないんですけど・・・バイオームのユーザーは元から生き物好きの人が多いんですか？
藤木：いろんな入口がありますね。花が好きな主婦の方とか。
実際にあったユーザーの声で面白かったのが、「家の中に虫が入ってきた時の態度が変わりました」というのでした。今まで「うわ、虫だ！」ってなっていたのが、バイオームアプリを始めてからは、虫が入ってきたら「ラッキー！」と思うようになったと。
これって価値観が変わっているじゃないですか。こういうことを生み出せる媒体になればいいなと思っています。
生物多様性データに価値をつける
日本全体の生物多様性データのうち、バイオーム単体で1100万件を保持しており、全データの大半を占めています。日本の生物多様性のインフラを担えるようなデータ量が集まってきたと言えます。
このデータがうちの財産、アセットです。ビジネスモデルはめちゃくちゃシンプルです。こうして集めたデータに、保全に資する付加価値をつけて、いろんな経済領域に提供する。
ただし、TAM（市場全体）は巨大なのに、SAM、つまりお金を払ってくれる人がまだ少ないので、ひとつひとつ、説得するところから始めました。「生物多様性への対応、やっていますか」「御社は天然資源を扱ってますよね？」「再エネ開発で希少種のことを考えないと、炎上すると大変ですよ」って。そうやってマーケットを自分たちで作ってきました。
今は自治体120以上、企業500社以上に提供しています。たとえば希少種のデータ。これが土地開発の際に重要な判断材料になることがあります。
過去には、十分な生物多様性への配慮を行わずに開発を進めた結果、希少種への影響が問題視され、事業自体が停滞・炎上してしまった開発例もありました。希少種の生息地が把握できるようになることでそういうエリアを事前に避けることもできます。
金融機関のニーズも大きいです。彼らは投融資先がリスクを負っていないかを把握したいんです。自然への配慮は今日では大きなリスクの一つになりつつありますから。なので、金融機関に対して、投融資先の住所情報から生物多様性リスクを提供するサービスも提供を始めました。このサービスは、環境省のモデル事業にも選ばれました。
村松：鉄道会社もかなり導入しているそうですが、なぜ鉄道会社なんですか？
藤木：鉄道会社って、不動産業が主体になることが多くて、土地を買って開発して、土地の値段を上げるというビジネスモデルが成り立っています。ただ、不動産価値を上げる手札が今、減ってきている。人も減っているし。その中で自然環境を地域価値に変換できないかという発想が出てきました。
自然豊かな街は人が住みやすくて、値段が高い街になるんじゃないかと。手札を増やすための一つとして、ネイチャーが使えないかという感覚で、鉄道会社に注目してもらっています。
海外展開も始まっています。今年グローバル版のアプリをリリースします。特に赤道直下、生物多様性破壊の最前線を優先的に展開していきます。
学生：ボルネオの奥地みたいな場所だと、アプリでデータを集めるのは難しくないですか？
藤木：意外と奥地にも村があって、人が住んでいて、みんなスマホを持っているんです。彼らにデータを取ってもらえばいいと思ったのは、僕の原体験からなんです。
途上国に関しては、アプリというよりはUberに近いしくみを作りたいです。
データが欲しい企業からお金をもらい、現地の村人にデータを取ってきてもらい、彼らにお金を再配分するしくみが作れたらと思っています。
あのジャングルの村人たちが、今度はデータの送り手になるわけです。
自然のデータが「信用情報」になる日
この先、TNFDと呼ばれる自然関連の情報開示が義務化され、ルールが整備されていくと思います。その先に来るのは規制ビジネスです。
今まで天然資源って、あればあるだけ使えたんですよ。今後は「持続的に管理されている資源でなければ取引してはいけない」という規制が増えていきます。それって実質的に、使える資源が減る、つまり資源の値段は上がることを意味しています。
それが最後は資源安全保障の領域になっていくだろうと思うんです。
日本は海外資源を安定して輸入し続けられるか。円が弱い中で、欧州に良質な資源を取られている現実がすでにあります。「合法的に管理された木材」「合法的に管理されたレアメタル」・・・これらの確保は日本にとって非常に重要な課題になっていきます。
環境を守っていないと、マーケットに入れない時代が来る
データの役割も変わっていきます。今は「説明責任」のためのデータ。次は「意思決定」のためのデータ。そして最後は「信用情報」になっていきます。バイオームは基本的に信用情報を扱っている会社だと、よく説明しています。自然に対する信用をデータで裏づける、企業信用調査会社に近いイメージです。
村松：藤木さんがこの先、本当にやりたいこと、世界観を教えてください。
藤木：そうですね・・・。
生物多様性が守れて経済が回る世界を、僕は見届けてから死にたいと思っています。
よく「環境に良い商品を選ぼう」って言いますよね。「消費者の意識の問題だ」と。
僕はそれは間違っていると思っていて、消費者が何を選んで、何を買っても環境が守れる方がいいじゃないですか。
意識に依存するシステムは、歴史を見てもほとんど長続きしない。1000年続くシステムは作れない。意識ではなく、構造を変えないといけない。
「環境が守られて利益が上がっていく、儲かる」
「環境を守っていないと儲けを出せない」「マーケットに入れない」
――そういう世の中がもう見えてきています。
そのためのGoogleのようなインフラを、うちが担っていきたいです。
利他は複利になる
村松：最後の質問です。「学生時代から続けると将来、複利のように大きな差になる習慣」は何だと思いますか。
藤木：複利ですか・・・。
僕ができているかどうかは置いといて、利他の精神かなと思っています。他人に利のある行動をとにかく皆さんには心がけてほしいなあと思います。
これは複利的に将来、効いてきます。皆さんが苦境に陥った時に生き残れるかどうかは、こういう習慣にかかっていると思うんですね。たとえばしょうもない話ですけど、僕がアプリのリリース初日に2000ダウンロードを集めようとした時、周りに応援してくれる人が誰もいなかったらできませんでした。
人のつながりは複利的に広がるんです。1人の友達が「あいつすごいよ」と言ったら、それを聞いた10人が「あの人すごいんや」と思ってくれる。
自分の価値って、自分で決める部分もあると思うんですけど、僕はやっぱり他人が決めると思っているんです。他人のためになることをし続けると、人が離れなくなる。僕も、僕のために行動してくれる人についていきたいと思うし。
何か選択する時、僕は判断基準の中に「人の役に立つかどうか」を入れています。人の役に立たないことは全部切っているんです。僕の場合はそこに「環境」も入れていますが、こういう判断基準が習慣として身についた時、それが複利になっていくと思います。
村松：同じことを言う経営者、結構多いですよね。
藤木：多いですね。・・・実際そういう人が成功している、いやホントにそう（笑）！だから逆に僕が言うのは恥ずかしいんですが。
村松：自分のことしか考えていない起業家も結構いるんですよね。ここに集まっている学生たちには、大事にしてほしい部分だと思いました。ありがとうございました。
藤木 庄五郎（ふじき・しょうごろう）
株式会社バイオーム代表取締役。京都大学在学中、熱帯地域などでフィールドワークを行いながら、衛星画像解析による生物多様性の可視化技術を開発。2017年に京都大学大学院で博士（農学）を取得し、同年バイオームを設立。
いきものコレクションアプリ「Biome」は累計127万ダウンロードを突破し、日本中から集まる生物データは1,100万件を超える。蓄積したデータを活用し、自治体120以上、企業500社以上へ生物多様性に関するサービスを提供。
経済産業省「J-Startup」認定、MIT Technology Review「Innovators Under 35 Japan 2021」選出。環境省 生物多様性枠組実現日本会議専門委員、ISO TC331（生物多様性国際規格）審議員。2026年4月にはインドネシア国立研究イノベーション庁（BRIN）と覚書を締結し、学生時代にフィールドワークを行った東南アジアへの本格展開を開始した。
2026年5月16日 早稲田大学 本キャンパス3号館にて
